日本企業におけるデジタル・ビジネス推進の障壁は

あけましておめでとうございます。
本年も、皆様のご健康とご活躍を祈念致します。

JSDGでは毎年、横浜中華街で新年会が開催されます。
今年も１月５日に開催し、美味しいお食事と参加された会員の皆様との楽しいひと時を過ごしました。

2019新年会＠中華街

さて、話は全く変わるのですが、本日は
『日本企業におけるデジタル・ビジネス推進の障壁は「人材」「技術力」「予算」――ガートナーが調査結果を発表』
https://enterprisezine.jp/article/detail/11066
という2018年8月の記事をご紹介します。

ガートナージャパンの調査結果をまとめた記事で、日本企業におけるデジタル・ビジネス推進の最大の障壁は「人材」であるとの事です。

経済産業省からのレポートで『ITシステム「2025年の崖」』として、デジタルビジネスを推進できない場合、2025年以降、最大１２兆円／年（現在の約３倍）の経済損失を受けると報告されているように、現在、政府や産業界をあげてデジタル・ビジネスの推進やＤＸ(デジタルトランスフォーメーション)が注目されています。

その推進の最大の障壁は人材不足であり、ガートナーの方からは「デジタル・ビジネスで必要とされる人材は、企業の働き方や文化の改革を推進する能力を持った人材であり、要求される能力も極めて高いものになります。」とのコメントがあります。

また、デジタル・ビジネスの推進には抵抗勢力が存在し、社内の抵抗勢力とどう折り合いをつけて行くのかが、今後の課題であり例えば下記の対応が重要と述べられています。
・役員自らのコミットメントや、具現化に向けて経営サイドを巻き込める環境の構築を目指し、経営／役員層を関与させていくこと。
・経営レベルを納得させるビジネス知識や交渉能力を持ち、社長をはじめとしたステークホルダーと信頼関係を構築すること。
・他の部門の抵抗が強い場合は、その部門への対策をしっかりと行うこと。

これらを達成できるのはユーザー視点にたち、シスアドマインドをもったシスアドの存在が欠かせないのではと考えています。
今やシスアドはデジタル化時代の変革を担い、情報戦略・経営戦略の実現を目指し取組みを推進するリーダーとして、日本のあらゆるビジネスの場面で、求められているのではないでしょうか。